《時流遡航296》日々諸事遊考 （56）（2023,02,15）

（専門教育や学術研究問題に思うこと――⑤）
　欧米を中心とした海外先進国の主要大学院にあっては、純粋な学術研究分野ひとつを取っても、厳しい競争が存在するのは事実である。だが、伸び盛りの若い研究者らが集う大学院課程においては、潜在的能力が開花できるように歴史的にも数々の配慮がなされてきた。それゆえ日本とは違って大学院に対する社会的評価は高く、その在籍者らが多額の自由研究費を取得できる制度も多々存在している。真に優れた大学院生などは、その課程上であっても独自の研究室を持つことが可能にさえなっている。諸大学院と各種公的研究機関や民間研究所・民間企業などとの間の人事交流も盛んであり、人生の中で最も柔軟性と独創性に富んだ時期の研究努力が無駄になったり犠牲になったりすることはない。その点では、形ばかりの博士号取得者らが増加する一方、社会的にはその学位や実力が評価されず、将来が文字通り「白紙」になってしまっているこの国の実態とは大違いなのである。
　この問題には、先に述べたような大学における実務家教員の異常なまでの増加も大きく影を落としている。特定の学部や学科においては一定数の実務家教員が必要なことも事実ではあるが、当然それにも限度というものが伴うべきだろう。諸々の社会分野において一定の実務経験を積んでいることを前提とした実務家教員という存在は、一般に年齢的に若くはない。一部に例外はあるにしろ、その多くは本格的な学術論文を執筆した経験など殆ど持ち合わせていないから、未来を背負う若い人材に対し高い水準の論文執筆指導をすることなどは難しい。ましてや、社会的実利には直結しない基礎学術研究分野の意義を理解し、その世界を目指す若い学徒を支えていくことなど不可能に近い話だろう。また、たとえ有期雇用であったとしても、そんな実務家らが大学教員の多くを占めることにより、大幅削減が進んでいる大学運営交付金の多くを食い潰すことになってしまう。その結果、前途を阻まれ、行き場を失ったポスドクが世に溢れるとともに、学問の中核をなす基礎学術研究が軽視され大きく立ち遅れていくとすれば、この国にとって明るい未来はないだろう。
　日本の学術行政においては、一時期、「選択と集中」という文科省主唱のキャッチフレースが飛び交っていた。それは、「実生活に役立つ研究を選んで、それに対し研究費を集中的に投下する」という意味にほかならない。一見したかぎりでは、もっともらしくも思われるのだが、冷静に考えてみると、これほど基礎学術研究をバカにした話もない。そもそも「役に立つ」という概念は、過去から現在に至る諸経験や諸事象を前提とした価値観であり、それらが今後も続くとすればという仮定の上に成り立つものである。また「役に立つ」という判断には大きな個人差が伴うばかりか、誰がどのような基準をもとにその判断を下すかも問題なのだ。政官界がお好みの有識者会議のようなものを開いてみたところで、せいぜい「結果論」的判断を下すのが関の山で、的確な裁量など到底期待できそうにない。
「いったいそこには何があるのか」、「それをするといったい何が起こるのか」、「なぜそんなことが生じるのか」、「どうすればそのような状況を打開できるのか」といった類の未知の問題提起を試みながら、未来に向かって深い思索を広げ重ねていくことが基礎学術研究の本質であると言ってよい。そこにあっては「役立つか否か」、すなわち、「直ちに何かしらの実益があるか否か」などは問題ではないし、また偶々そんな見解が意味を持つケースがあるにしても、それらは結果論に過ぎないのだ。
もちろん、既に確立された知見をもとにして、社会的実利や実用性を探し求める応用科学研究分野などが優先的に評価されることについてはそれなりに理解もできる。しかし、だからと言って、そのために基礎学術分野の研究が軽視されてよいというものではない。さらにまた、たとえ応用科学分野の研究ではあっても、元々想定外の方向に展開する柔軟性に欠け、「役に立つ」という発想のみに強く縛られ過ぎるようだと、偶然性に起因することの多い斬新かつ画期的な発明発見や、将来の一大発展に繋がるユニークな研究業績などが生まれる可能性は低い。実用性を追求する応用科学分野の研究であっても、既成概念に縛られることなく、柔軟な発想で課題と向き合うことは必要不可欠なはずである。
　そんな状況を考慮することもなく、「選択と集中」なる学術政策が促進された結果、手早く科研費を獲得したいと焦る有期雇用の若手研究者の間では、３～５年のごく短期間で実益に繋がる研究成果をアピールしようとする動向が広まり、其の場凌ぎの付け焼刃的研究ばかりが横行するようになった。中には複数の他人の研究論文の一部を抜き取り、コピペしてもっともらしい論文を仕上げたりする者までが現われもした。学術界の凋落も甚だしいかぎりである。何とも皮肉なことではあるが、要領よく科研費を手にするために、極力手軽で見栄えだけはよい内容を「選択」し、そのテーマでの論文を短期で執筆することに「集中」するようになったのだ。文科省当局者の責任は決して軽くはないだろう。
（基礎学術研究分野軽視の事例）
　過日の朝日新聞に、資金難でポスドクをひとりも雇用できなくなったという国立天文台水沢観測所の状況が紹介されていた。基礎科学の中核のひとつを成す天文学の分野は「即座には役に立たない研究」の象徴的存在だから、「集中と選択」を謳う学術政策から疎外されるのも当然のことだったろう。以前に天文学が深く絡むニュートリノの研究でノーベル物理学賞を授与された小柴博士が、記者団からその研究が何に役立つのかを問われた際、「何の役にも立ちません」という含蓄ある言葉を返したのは実に印象的でもあった。
　水沢観測所の本間希樹所長は、そんな苦境を打開するため究極の打開策を講じたという。クラウドファンディングで一般から募った寄付金でポスドクをⅠ人雇い、若手研究者の１人には天文学のデータ解析の知識を活かして企業でフルタイムに働いてもらいながらも、３割の時間だけは天文学の研究への協力を依頼したらしい。またいま１人の研究者には地元新聞社との連携で人件費を折半のうえ、観測所では特任助教、新聞社では特任記者として勤務してもらうようにし、計３人のポスドク研究協力者を確保することができたという。この話は、日本で基礎学術研究が如何に軽んじられているかを物語る事例には違いない。
　莫大な投資がなされている中国の天文学の発展は今や爆発的ものなのだそうで、中国に渡る若手研究者も増えているらしい。数年契約の職を食いつなぎ、何時生活できなくなくなるか分からない若き日本人研究者に、将来花開く研究をしなさいと言っても、今更それは無理な話だという。「世の中を豊かにしている科学技術の殆どは、自然界の真理を探究する中で偶然に生まれてきます。基礎科学は利益も経済効果もすぐにはもたらさないが、長期的展望に立った投資は必要不可欠です」とは、ほかならぬ本間希樹所長の言葉である。