時流遡航

《オリンピックより重要な東北放射光施設建設》――(2016,06,01)

(国の命運を賭けた軟X線放射光施設構想)
 いま、「東北放射光施設」という先端光科学の新研究拠点建設プロジェクトが進行中である。東北大学を中心とする同地方の国立諸大学が計画案を提示し、東北経済連合会が中核となって国内多方面からの財政支援を募るかたちで、話が具体化し始めたところのようだ。この一大プロジェクト推進の狙いは、今後の日本の学術研究や経済発展を支える世界最高水準の中型放射光施設建設を実現することなのだが、これまでのところ一般国民にはまだその重要性が認識されていないようである。もしかしたら「東北」という特定地域を強調する冠名がついていることなども全国民の理解を幾分狭めている一因なのかもしれない。
その原理についてはこれまで何度も述べてきたが、電子加速器で光速近くまで加速された高エネルギー自由電子は、特殊な磁石群を用いて弧状や波形状軌道を描くように制御すると、軌道曲線の接線方向に強い光を放出する。電子雲とでも呼ぶべき超高速運動中のエネルギー塊が強い磁場で曲げられることにより、エネルギーの一部が剥ぎ取られ、高輝度で指向性の強い白色光となって放射されるからである。兵庫県佐用町にある大型放射光施設「SPring―8」は、80億電子ボルトの放射光専用電子シンクロトロンを備えもつ世界最高の大型放射光科学研究施設として名高い。
物質科学や生命科学領域の最先端研究にとっては、超高輝度・高エネルギーの光が必要なのだ。もしナノ(10億分の1メートル)サイズの蛋白質の分子構造やオングストローム(100億分の1メートル)サイズの水素原子の構造などを調べようとするなら、それらのサイズと同程度かそれよりもずっと短い波長をもつ超高輝度光が不可欠となるからだ。長波長低輝度の光線による探査は、薄暗がりの中で、1センチメートル間隔の目盛しかついていない定規によって蟻の足先の細毛の太さを測るような行為に等しい。それゆえ、極超短波・超高輝度の放射光は、極微事象の分析研究にとって無二の存在にほかならない。
 ただ、ここにきて、放射光科学界の新展開に伴う国際競争激化のもと、SPring―8の存在自体に大きな翳りが生じ始めた。同施設や、その隣に新設された超高性能X線自由電子レーザーSACLAは、本領とする高エネルギー・極超短波の硬X線領域(1ナノメートル以下の波長領域)の研究を中心に先端光科学技術研究開発においては現在も世界を一歩リードしている。だが、昨今、中国、台湾、ブラジル、さらには欧米各地に30億電子ボルト前後のシンクロトロンを備えもつ軟X線領域(紫外線より短く硬X線より長い波長領域)専用の放射光施設が次々に建設され、一斉に稼働し始めたのだ。しかもそれら新施設の軟X線はSPring―8の軟X線放射光の100倍以上の高輝度を誇っている。
 従来、国内においては、硬X線領域での研究を優先するあまり軟X線領域での研究が次善評価されてきたふしがある。東大では以前から軟X線領域の高輝度光源建設を画策していたが、財政的な理由で05年頃にその計画は中止となった。だが皮肉にも、その計画が頓挫したあと、軟X線分光科学が国際間で飛躍的に発展し、科学技術研究における軟X線放射光の機能と能力が重要視されるようになった。「軟X線革命」とでも呼ぶべき状況がいま全世界で進展中なのである。高度な基礎技術を自負する日本は、意外にも、今その革命競争において敗者になりかねない状況に立ち至っている。一度敗北が決定的になってしまったら、追いつくことはもう絶望的になる。技術と頭脳を持ちながらその重要性を認識できなかったがゆえに、OSや各種根幹ソフトウエア開発競争でマイクロソフトなどの後塵を拝し、遂には昨今の窮状を迎えるに至った国内IT業界の二の舞いを踏む恐れもある。
 軟X線領域の放射光が全世界で脚光を浴びるようになったのは、ここ数年、国際的に軟X線によるナノレベルの物性解析技術が驚異的に進展しだからだ。その成果のゆえに、基礎物理化学、生命科学、物質材料科学、環境科学などの研究に斬新な展開が期待されるようになってきている。応用面でも、とくに国際競争の熾烈な医薬医療産業、さらにはエレクトロニクス産業、食品産業、有機EL産業、自動車産業、触媒産業、エネルギー産業、ロボット産業などでの新製品開発と直結している。世界各国が一刻を争って軟X線放射光施設を建設し、その施設での研究推進を急ぐのは、そのような背景があるからなのだ。
(実は東京五輪どころではない)
 硬X線領域では最先端を走るSPring―8であっても、軟X線領域においては世界各地の新施設には太刀打ちできない。光源性能に100倍以上もの差が生じたこの危機的状況のもとでは、学術面や産業面での国際競争力の極度な低下は不可避であろう。機能改良計画中のSPring―8だが、軟X線専用施設ではないだけにその機能や光源数に限界が伴うのは必然だ。しかも、先々施設改良のため一年間の運転休止になれば、そのブランクにより日本の軟X線放射光科学は致命的な打撃を被ることになる。軟X線領域専用の東北放射光施設建設が急務とされるのは、そんな切迫した事情あってのことなのだ。
産学一体化のかたちをとって促進中のこのプロジェクトは、目下のところ東北地方の学術界、政財界がその中核になっているが、実際のところ、これは今後の日本の科学技術・産業技術の発展を左右する国家的問題にほかならない。その実現を目指し一般財団法人が設立される予定のようだが、国内の全産業界、さらには全国民の総意を挙げての協力と支援が必要なのである。去る3月末のこと、東京ステーションコンファレンスでこのプロジェクト推進の重要性を財界筋の人々に訴えかける会合が開かれた。大島衆議院議長までが多忙な時間を割いて壇上に立ったのも、そんな流れを弁えてのことだった。SPring―8副センター長を務めた高田昌樹氏が今年度から東北大学招聘教授となったのもそんな背景あってのことである。その高田教授ら日々精魂を傾け計画推進に尽力中と聞いている。
 当該施設の建設費の見積もり約300億円のうち、まず150億円を民間企業に先行投資してもらい、そのうえで残り150億円の公的資金導入を促す計画であるという。その前提として、学術界の先端光科学研究者と協賛企業とに社会のニーズに応じた1対1のタッグを組んでもらい、誕生した多数のその種のタッグに目的実現のため競合してもらう「コウリション:Coalition」という概念が導入されている。建設着手から施設稼働まで最低四年は要するので、世界の趨勢に立遅れないためには一刻も早い対応が求められる。オリンピックで手一杯の文科省などは、東北放射光施設への国費投入は極力避けたい意向という。オリンピック関連事業の膨大な公費依存を知るにつけても、この国の政策の愚かさを痛感するのみだ。オリンピック優先の風潮のもと、東北放射光施設計画が破綻でもしたら、オリンピックが終わったとき、この国は光科学技術の後進国になっているかもしれないのだ。

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