ある奇人の生涯

71. BBCに利したジェネスト

1926年五月初め、イギリスのTUC(労働組合会議)は、石炭労働組合のストライキを支援してジェネラルストライキに突入するようにと国内労働者に広く呼びかけをおこなった。ただ、イギリス政府もストを呼びかけたTUC側も、いつもの通りほどよいところで妥協が成立し、実際にジェネラルストライキがおこなわれるところまではいかないだろうと考えていた。万一予定通り5月3日にジェネラルストライキが実施されれば国民生活や国家経済に与える影響の大きさははかりしれないものがあったから、政府や企業主側もTUC側もまさかそのような事態にまで進展することはないだろうという思いがあった。

しかし直観的に情況の悪化を予想したリースだけは、交通機関がすべて運行停止し、新聞や雑誌もまったく発行されないような非常事態にそなえて万全の対策をとった。BBCの社員のうち、徒歩で通勤できる距離に住む者、自転車や馬などで通勤可能な者など250人ほどをリストアップし、それらの男女でストにそなえた臨時のシフトを組んだ。また、遠距離居住者の約50人には自動車送によって職場に出勤できるような態勢を整えた。そして、残りの従業員には事態の進行にしたがって柔軟に対応できる準備をしながら自宅待機をするようにと命じた。

空前絶後の一大ジェネラルストライキ突入の機運が高まるなかで興奮を隠せないでいる労働者たちでさえも内心どこかでその回避を願っていたが、企業経営者側に立つ政府とTUCとの対立は激烈をきわめ、最終的な話し合いも物別れに終わった。政府とTUCの交渉は決裂したという確実な情報を5月3日午前1時に調停官筋を通して入手したリースは、千載一遇の機会到来とばかりにすぐさま行動にうってでた。リース直々の指示に基づき、BBCはこの情報を午前1時10分にニュースとしてではなくあくまで「おしらせ」というかたちで放送した。ニュースとしてこの情報を扱うには新聞社や通信社の許可をとらなければならなかったからだった。しかしながら、そのささやかともいえるおしらせ放送こそは、BBCが報道機関としてのその地位を広く国民に承認された瞬間でもあった。

新聞連盟は従業員のストライキによって新聞発行が不可能なことを確認すると、BBCに対するニュース配信の規制を一時的に解除した。それに対応してBBCは調停委員会およびロイター通信社との間に専用通信回線を設け、スタッフを常駐させてなにか動きがあるたびに報告をうけとりそれを臨時ニュースで流しつづけた。必然的にその間ニュースはBBCの独占するところとなり、一般民衆の多くが刻々移り変わる情況を知ろうとしてラジオのまわりに集まり、真剣にその放送に耳を傾けた。

だが、BBCにとってそれは喜んでばかりもおられない事態であった。放送免許取得の条件として、BBCは国家の緊急時には政府のメッセージをすべてそのままに放送しなければならないことになっていたし、また、必要に応じて政府の直接的な統制をうけることにもなっていた。そのため、政府閣議において、当時の大蔵大臣ウインストン・チャーチルを中心とするグループは、この際BBCを強制接収し政府の一機間として活用すべきであると強硬に主張した。その問題についての閣議は穏健派と強硬派の間でもめにもめた。強硬派の主張に動かされた政府筋がBBCに対して一般国民に政府側の見解を訴える放送をしたいとはたらきかけると、リースは、「その場合にはTUCに対しても発言の機会を与えないと公平を欠くことになる」と反論して政府サイドの一方的な見解放送を認めようとしなかった。

チャーチルはそのリースの態度に立腹し、「そのような経営者は信頼できない。断固解雇すべきである」と息巻いたが、リースのかねてからのはたらきかけもあって閣内の穏健派は、「BBCに対する政府の権限はどうであれ、この際、BBCを中立かさもなければぎりぎり半中立の状態にしておくほうが先々のために賢明である」という立場をとった。そして、最終的にはリースの理念の本質を熟知しその判断を信頼していた首相のボールドウィンが裁定をくだすことになり、その政治的判断によりBBCの自主的運営が認められることになった。ただ、チャーチルとリースの反目はこの時を境にして決定的なものとなっていった。

ジェネラルストライキの進行中、チャーチルは発行が再開された政府系新聞「ブリティッシュ・ガゼット」の編集を蔵相官邸で自らが担当し、徹底的な政府のプロパガンダをおこなうとともに、TUCに対してばかりでなく、BBCの態度に対しても批判と中傷を試みた。いっぽうのTUC側もその機関誌「ブリティッシュ・ワーカー」で即座に応戦、政府批判を展開したばかりか、「BBCは政府側の放送局だからそのニュースを信用しないように」と組合員に警告を発し、BBCの一部間違った放送内容を取り上げては、「BRITISH BROADCASTING COMPANY」をもじって「BRITISH FALSE COMPANY」、すなわち、「英国嘘つき会社」などと揶揄したりした。

そんな中でリースもまた朝6時から深夜までほとんどすべての主要なニュースに目を通し、自らの放送理念にしたがってその編集をおこなった。彼は、なるべく公正な報道をおこなうように心がけ、政府側の声明やコメントばかりでなく、TUC本部の声明や指令などもおなじようにとりあげるようにしたし、デモ行進の様子を報道するにあたっても、「労働者のデモは大きな混乱もなく、きわめて秩序正しく整然とおこなわれた」といったようになるべく客観的な伝えかたをするように配慮した。さらに、野党の政府批判などもそのまま報道するようにこころがけた。

BBCが独自のニュース放送をはじめてから2、3日ほどはニュースのスタイルとしてはおかしなところが随所にあるようにも感じられた。だが、5月3日までは新聞社から提供されるニュースをそのまま読み上げるだけで、リース自身がリライトしたり編集したりすることなどいっさい認められていなかったのだから、それはある程度やむをえないことでもあった。実際、それから一週間もたたないうちに、リースの指導のもと、BBCはその後の報道の基盤となる独特のニュース・スタイルを創り出すことに成功した。

ニュースの内容についてはむろん一部に間違いがふくまれるようなこともおこった。しかも、それは、情報の入手経路の関係もあって、どうしてもTUC側のものに多かくなりがちだったから、「ブリティッシュ・ワーカー」がその不手際を槍玉にあげたことにも一理はあった。しかしながら、政府発行の「ブリティッシュ・ガゼット」やTUC発行の「ブリティッシュ・ワーカー」を講読していない一般国民にとっては、ストライキ実施中BBCは唯一のニュース報道機関であったし、ストライキに参加している労働者の中にもラジオニュースに耳を傾ける者が日毎に多くなっていった。だから、BBCの聴取者数はこのストライキ期間を通じ飛躍的な増大をみせた。スト突入前にはストライキ中の大混乱も予想されていたが、ごく少数の逮捕者が出ただけで意外なくらいに平静が保たれたのは、BBCの的確かつ公正な報道のおかげだったといわれている。

五月十二日午後一時のニュースはリース自らがマイクに向かって読み上げていたのだが、その途中で、調停委員会との連絡係を務めているスタッフを通じ、ストライキが終結したという情報が飛び込んできた。リースはさりげなくそれまで通りの放送原稿を読み続けながら、事実確認のため首相官邸と至急連絡をとるようにとのメモ書きの指示を出した。そしてそれが確実な情報だと判明すると、彼は間髪を入れず、「ただいまはいりましたニュースをお伝え致します。TUCの中央委員会を代表し、ビュー氏は今日正午からダウニング街十番地の官邸で首相と会談をおこないました。そして、その結果をうけ、本日をもってジェネラルストライキを終結するという声明を発表しました」とスト収束の第一報を放送した。

こうして、イギリスの一般国民はジェネラルストライキ突入のニュースとその終結のニュース両方に関する第一報をBBCの放送を通じて知るところとなった。そして、この一連の出来事のおかげでBBCの存在はイギリス国民の間に広く知れ渡るようになり、新たな報道機関としての地位を不動のものとするようになった。さらにまた、このストライキはべつの意味でもBBCに想わぬ幸運をもたらした。あまり感度のよくない鉱石ラジオでも放送が聴けるようにという配慮から、ストライキの期間中BBCは一時的に放送出力を増大することを承認された。ところがイギリス国民のほとんどはスト終結後も同じ出力で放送が続行されるのを望むようになり、もとの出力に戻すことを納得しようとはしなかった。そのため政府当局もそれを嫌う新聞連盟も妥協せざるをえなくなり、BBCのサービスエリアは一挙に拡大するにいたった。

リースは、この時の教訓をもとに、「どんな争いにもいつかは和解の時がくるに違いない。しかしながら、もしも世界が完全に敵と味方とに二分されてしまうようなことが起ったら、対立の収拾はきわめて困難となり、双方が和解できるまでにはとても長い時間を要するようになるだろう。将来、そのような事態が生じた場合にも両者の立場を踏まえた公正かつ的確な報道ができるように、せめてBBCだけは中立でいることにしよう」と、ますますその意を固くするようになった。リースのこの方針はジェネストのさなかにおけるBBCの客観的な報道振りに感銘をうけたイギリス国民にも強く支持されるようになっていった。こうしてBBCの放送理念は次第にそのかたちを整えていったのである。

一系統だけの放送制度を先々も維持したいと考えた逓信省は、BBCを一営利企業から公共事業体に昇格させたほうがよいという判断を下すにいたった。そしてこの年の終わり近く、BBCは、直接に議会や政府の指示をうけることなくこれまで以上に自由に活動することを認めるという条件のもとで、英国放送協会(BRITISH BROADCASTING CORPORATION)とその名称を改変し、独立した特殊法人として運営されることになった。カンパニーがコーポレーションに変った結果、BBCは文書規約をもって広告放送の類をいっさい禁止されることになったが、そのかわりにニュース放送の制限は完全に取り払われ、自由に独自のニュース発信ができるようになった。

それまで英国放送会社の専務取締役だったリースは、このBBCの特殊法人化移行を契機に初代英国放送協会会長の座に就任した。4年前リースがBBCに入社した頃は、そんな名の会社などを知る人は誰もいなかった。しかしながら、もはやイギリス国内においてBBCの名を知らない人など皆無に近いくらいになっていた。新しいBBCの会長なったばかりのリースはまだ38歳と4ヶ月という若さでもあった。

リースの貫いた教養主義に対しては当然数々の批判も起ったが、彼は、「このような科学上の大発明である放送を娯楽目的だけに用いるとすれば、それは一種の売春的行為にも等しく、一般国民の人格と知性に対する侮蔑となる」とまで言い放ち、断固として自分の敷いた路線を守り通そうとしたのだった。

――一国の放送のありかたはその国の良心を映す鏡であるといってよい。それは我々BBC職員に委ねられた一種の信託財産であるから、けっして軽々しく扱ってはならない。その責任の遂行には抜け道があってはならず、正しいと考えることを妥協によって曲げてしまうようなことは許されない。先々の世代は、放送を通してどれだけ国民に娯楽や快楽を与えたかということだけを基準にして現在の我々の仕事を判定評価したりすることはないだろう。既に我々がこれまで残してきた足跡、さらには未来に残るであろう今後の足跡全体を通して、彼らは我々を評価するであろう。万一にも放送という業務が人類の至高に向かって発展することを忘れ、最悪の部分にのみ向かい和する日がくるとすれば、その時にはその国自体が甚だしく衰退し、混乱と退廃の危機に瀕してしまっていることだろう。もとより私はそのような日がこの国にくるだろうことを望んでもいないし、またそのような日が現実にくだろうとも信じてはいないのであるが――リースはそのようにおのれの信条を語り、BBC職員に新たな決意のほどを促しもした。

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