アルゴンヌ国際原子力科学技術学校（アルゴンヌ原子炉学校）に派遣された初期の研修生たちは、その頃ペンシルバニア州オハイオ川沿いのシッピングポートにあった実験炉での研究内容についても詳しく学ぶことができた。このシッピングポートでは、それからほどなく加圧水型原子炉による本格的な原子力発電所の操業が開始されたのだが、現在ではその原子炉は廃炉となって原子炉建屋共々解体撤去され、跡地は更地となっている。
当時のシッピングポートの実験炉では原子力潜水艦や原子力航空母艦用の原子炉研究も進められており、初期の研修生たちには原潜で用いる炉や乗務員室用の放射線遮蔽隔壁の見学も許されたという。原潜や空母では廃艦時まで燃料の交換や補給の必要がないように90％もの高濃縮ウランが用いられるのに対し、民間の原子力発電所では炉の安全な保守管理の問題などを考慮して、5％程度の低濃縮ウランが用いられるようになっていた。なお、その後の日本への原子炉導入に際しては、日米原子力協定によりウランの濃縮度は20％以下に留めるように規制された。その背景に、将来的な日本の核武装を懸念する米国政府側の政治的意図が働いていたことは言うまでもない。アルゴンヌ原子炉学校で学んだ研修生らは、帰国後、茨城県東海村の日本原子力研究所における本格的な原子炉研究を主導し、日本初の実験用原子炉JRR1の建設・稼働に際し、重要な役割を果たした。
当然のことだが、日本原子力研究所による国内初の原子炉JRR1の運転は手探り状態であった。民間企業の三菱、東芝、日立などから派遣され、そのプロジェクトに関わった初期技術者らの原子炉についての知識や経験は未熟だったから、小さな事故や不備は日常的に起こり、それらの処理に臨機応変に対応することが求められた。パンドラの箱を恐る恐る開け、ちょっと覗いてはすぐに閉じるというプロセスが繰り返されたわけであるが、研究者や技術者らは自身の知識不足や原子炉の危険性を十分認識したうえで慎重な行動をとっていたから、安全神話や安全信仰に浸りきってしまった昨今の状況よりはずっとましだったのかもしれない。実際に実験炉を運転してみると、当初予想されていた以上に扱いづらいものであることが判明し、一部の研究者や技術者の間には、これだけ複雑なシステムを稼動させて電力を供給し利益をあげるのは無理だという声さえもあがっていたらしい。この時点ではむしろ東京電力などの電力会社サイドのほうが原発導入に慎重で、原子炉建設で莫大な利益を見込める関連メーカーサイドのほうがその推進に積極的であったという。実際、国内各地におけるそれ以降の原子炉建設やその保守運営業務を通して、三菱電機をはじめとする各メーカーは経済的に莫大な利益を得、大きな繁栄を遂げたのだった。
一方、そんな日本原子力研究所の慎重な対応に遅速感を抱いた正力松太郎国務大臣（読売新聞社主）らの働きかけに呼応して、政財界の原子力発電所建設・稼働に対する期待は一気に高まった。そして、ジェネラルエレクトリック社の沸騰水型原子炉やウエスティングハウス社の加圧水型原子炉の国内各地への導入が急速に進められる展開になった。民間8割、国2割の資本構成によって設立された日本原電が、イギリスよりコルダ―ホール型原子炉を導入、東海原発建設に踏み切ったのもそのような流れに準じたからであった。当時の研究者や技術者の懺悔含みの証言によると、政財界や社会の大多数の風潮は、もっぱら経済的発展のみを睨んだ「進めや進め」の大号令に支配されてしまっており、すべてはその流れに沿って決定され、安全第一を訴える慎重な専門家の声など掻き消されてしまう状況だったという。政財界をはじめとする大多数の人々の認識は、「火力」が「原子力」に代わったに過ぎないという程度のものであったようだ。そして、そんな短絡的な思潮がいつしか現実とはかけ離れた安全神話や安全信仰を生み出し、今日に至ってしまったのだった。
日本原子力研究所の実験炉JRR1の実状に鑑みた専門研究者らの意見を重視し、東京電力などはむしろ原発導入に慎重な態度をとっていたが、経済発展を優先する日本政府や経団連、大手メディアなどのほうは積極的に原発推進へと動いた。現在でもなおそのような傾向が見られるが、我が国においては科学者や技術者の社会的な発言力が極めて弱かったこと、科学者や技術者は政治的に中立を保ち、専門研究とは直接関係のない政治経済の問題については発言を慎むべきだとされていたことなどもマイナス要因として佐用した。
いまでこそ大手新聞各紙やテレビなどのマスメディアもこぞって原発批判、電力会社批判に転じているが、初期の頃には大手メディアよりも電力会社側のほうが原発の導入建設に慎重だったという事実を我々国民はどう受け止めるべきなのであろうか。国内電力各社が原発を一斉に稼働させるようになり、原発の稼働率や原発への電力依存度が高まった一時期などにおいては、新聞社やテレビ局は電力関連会社から莫大な広告料収入を得ていたという事実などもある。また、それゆえに原発批判を控えめにしたという当時の裏事情なども聞こえてくる。原発を取り巻いてきた諸状況は決して単純なものではない。
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